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趣味の部屋(井戸端BBS)
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記事＆エッセイ

北米東部を襲った大停電の謎
学研「ムー」2003年12月号掲載（一部改定）

北米東部で大停電発生
ニューヨークやカナダのトロントなど、北米東部一帯で米東部時間8月14日午後4時10分（日本時間15日午前5時10分）頃、大規模な停電が発生した。被害を受けた人は5000万人以上に上ったと言われ、完全復旧には約29時間を要する史上最大級の停電となった。夕方の帰宅時間と重なり交通は大混乱した。多くの市民が路上に溢れ、徒歩で帰宅を目指したり、野宿を行った。途中で停止した地下鉄やエレベーターに閉じ込められた人々に対しては、必死の救出活動が展開された。
事件に便乗して、限られた地域では略奪行為も少し見られたが、概して人々は落ち着いていた。見知らぬ人を車に乗せて送ってあげたり、路上に溢れる人々に近くの店の人々が水を分け与えたり、協力し合う光景が見られた。9.11テロを体験していたがために、市民による助け合いの気持ちが以前にも増して現れていたと言えそうだ。
ブッシュ大統領は、「これはテロリストの仕業ではない」と語った。ニューヨーク市のブルームバーグ市長も、記者会見においてテロの可能性を否定した。
確かに、北米東部において長時間の停電は珍しいことではない。夏には激しい雷が多く発生する。冬には雪や樹氷で重みに耐えられなくなった木々が倒れて電線を寸断する。毎年、数回の停電を経験することは、北東部では当たり前のことであるのだ。
しかし、停電が起こって復旧されるということは、原因が特定されて、それが修復されたからに他ならない。今回の大停電では、完全復旧までに原因が特定されなかった。つまり、何を修復すべきかすら分からなかったにも関わらず、約29時間後には完全復旧してしまうという不可解な大停電であった。
当初、大停電の原因に関しては、様々な情報が乱れ飛び、アメリカとカナダが互いに相手側の責任だと応酬した。事件直後には、米主要メディアは、ナイアガラ地域にある発電所がオーバーロード（過負荷）になり、送電が止まったのが大停電のきっかけであったと報道した。事件当日、気温30度近い暑さだったため、冷房等による電力需要が供給能力を上回ったと推定されたのだ。
ところが、米テレビは、発電所で火災が発生したとも報じた。そして、カナダ首相府は声明を出して、「ナイアガラの発電所が落雷を受けたのが発端だった」との見方を示した。しかし、地元気象台の観測では、該当地域での落雷は確認されていない。
いずれの説明に対しても腑に落ちなかったのは、1965年からナイアガラ発電所の設計全体に関わってきたエキスパートであった。彼は、停電が他地域に広がるのを防ぐシステムを構築しており、考えられないことであると疑いを隠さなかった。
確かに彼が関わったナイアガラ発電所ではなく、他に問題があったようだ。
夜になると、原子力発電所のトラブルだったという説も浮上した。カナダ首相府報道官は朝日新聞の取材に対して、「米ペンシルベニア州の原子力発電所で何らかのトラブルが起きたとの情報を得た」と述べたという。
しかし、ペンシルベニア州当局者はAP通信に対し、同州の原発が発端だとするカナダ側の主張について「事実無根だ」と反論。ニューヨーク州のパタキ知事の報道官は「カナダ側の変電トラブルが疑わしい」との見方を示した。
さらに、CNNに出演したヒラリー・クリントン上院議員（ニューヨーク州選出）も「（異常の）連鎖はカナダ側から始まった」と指摘。アメリカとカナダが互いに責任を擦り付け合う展開になった。
さらに調査が進み、2日後には、オハイオ州の送電網の障害が大停電の発端になったという見方が強まってきた。同州の電力会社ファースト・エナジーは16日、大停電の起きる約2時間前から州内の発電所や送電設備で、一時的な停電や電圧の低下が起きていたことを公表したのだ。アメリカやカナダの電力業界などでつくる北米電力信頼度協議会(NERC)も同日、同州内の送電線3本のトラブルをきっかけに大停電が始まったという見解を示した。
問題の送電線は、エリー湖を取り巻く形で、ニューヨーク州バッファローからクリーブランド、デトロイト、トロントなどを結ぶ送電網の一部。この送電網内で一時停止が相次ぎ、隣接する州やカナダに広がった結果、14日夕の大停電につながったという。

以上のことが、大停電の発端として分かって来たのだが、一体障害の原因や被害が拡大した理由は何であったのか、これまでのところまったく明らかにされていない。その時期、コンピューター・ウィルスのＭＳブラストが猛威を振るい、ハッカーによる犯行説も浮上した。しかし、ハッカーによる停電は不可能でないとしても、広範囲に停電が波及したことに関しては、説明が付かないと言われている。また、アルカイダによるテロであったことを示す犯行声明が出たとアラブ系メディアが報じた。だが、今では、アルカイダは9.11テロや、ハイテク犯罪を起こせるような集団では無かったことが判明してきている。そのような情報を流すこと自体に情報操作の意義はあるかもしれないが、現実的ではないと考えられる。
実は、主要メディアでは報道されなかったが、大停電の原因について興味深い報告をした者が存在した。それは、ラジオ局コースト・トゥー・コーストでジョージ・ヌーリー氏にインタビューを受けた敏腕ジャーナリストのジョン・ラポポート氏が米国国税庁(IRS)のある人物から教えられた情報として伝えたものである。事件の約4時間前、ある政府機関が秘密裏にメイン電源から補助電源に切り替えるように指示を出し、停電波及を防ぐ安全装置がオフにされたというのだ。
もしそれが事実であるならば、大停電はやはり計画的に起こされたということになる。

不可解な現象
大停電が始まったのは8月14日午後4時10分頃であった。その前後から、少なくともオハイオ州、ミシガン州、ニュージャージー州では、奇妙な現象が起こっていた。
まず、携帯電話は広域で混線した。運転中、車のカーステレオの電源が突然落ち、車のエンジンすら停止してしまったケースもある。また、雷のような音が発生したという。
オハイオ州のある人物はこんな体験をした。部屋に置いていたデジタル式時計が、新しい乾電池を入れていたにもかかわらず、読むこともできない記号を表示させた。そして、家のフューズ・ボックスが触れることもできないほど熱くなっていたという。
また、トロントのある女性は、大停電の際、外に居たが、頭上を飛ぶ飛行機を見上げると、何か化学物質をスプレーで浴びたように、目が刺すように痛んだことを報告している。
カーステレオも時計も独自の電源を持ったものであり、本来ならば大停電にまったく影響を受けないはずである。事件当時、太陽表面における爆発を示す太陽フレアに異常は存在しなかった。仮に太陽フレアに異常が認められたとしても､送電施設の貧弱さ故に一日数回の停電すら珍しくない発展途上国で、なぜ甚大な被害が報告されずに近代国家であるカナダ､アメリカの東部に限定されたのか？　このような疑問も説明されないため、太陽フレア説は初期の段階で排除された。
そこで最も説得力のある説明は、送電網の外部からやって来た電磁波の影響を受けたという可能性である。
公式の調査官の説明では、エリー湖を囲む送電網において、ニューヨークからカナダのオンタリオ州方向に流れていた300メガワットの電力が、わずか10秒間で突然逆向きになって、500メガワットでニューヨーク方面に流れたのだ。そのため、装置の破損を防ぐため、システムはシャットダウンしたという。
しかし、そんなことは起こりえるのだろうか？　当然、安全装置は設置されている以上、それがオフとなっていなければ説明がつかない。そうなると、先に触れたように、事件の約4時間前、ある政府機関が秘密裏にメイン電源から補助電源に切り替えるように指示を出し、停電を防ぐ安全装置がオフにされたという報告が説得力をもってくる。そして、その状態において、何らかの電磁波を送電網の外部から受けたという仮説である。

電磁波による攻撃？

電磁波と言えば、『ムー』の読者であれば、HAARP（高周波活性オーロラ調査プログラム）を思い出されるだろう。HAARPは、1990年に発足したペンタゴンの公式なプロジェクトであり、ホームページでもその概要を知ることが出来る。表向きは、民間及び軍事目的でコミュニケーションと監視を強化するために、電離層の特性と変化を研究していることになっている。つまり、電磁波を利用して、遠隔の対象とコミュニケーションを取る技術が本来の研究課題として存在した（HAARPの背後に潜む目的は後に言及）。
そのようなHAARPであるが、各周波数帯域でのシグナルを観測しており､アラスカ州ガコーナの電離圏観測所では、大停電の14日に異常が認められたのだ。観測データはインターネットを通じて常時公開されており、他の研究所が公開するデータも各地で参照できることから、この点に関しては、正確なデータが公開されていると考えて間違いは無いだろう。
もともと地球自体は低周波を自然に発しており、７～8Hzあたりで観測される低周波は地上の生命にとっては心地よいものとも言われている。逆に言えば、それを乱す低周波は、地球環境にとっても､我々人間にとっても､危険があるとも言える。ところが、現実には、人にとっては危険な帯域の低周波が異常発生していたのである。
次に示すグラフ①は、大停電の発生した14日に観測されたものである。大停電が発生したのは米東部時間で16：11であった。アラスカにあるHAARP観測所のデータでは、UTC（協定世界時間）を採用しており、20：11に相当する。ご覧頂けると分かると思うが、大停電時より異常に激しい低周波シグナルが受信されている。明るい色ほど激しくシグナルを受信していることを示している。また、オハイオ州の電力会社ファースト・エナジーが、大停電の起きる約2時間前から州内の発電所や送電設備で、一時的な停電や電圧の低下が起きていたことを公表したことに呼応するようだが、2時間前から低周波の激しさが増しているのが分かる。

グラフ① 常識的に考えて、大停電中は、地上の人為的活動が静まって、地球にとっては好ましい状態を体験していたはずである。ところが、現実はまったくの逆で、異常に激しい電磁波にさらされていたのだ。
もう少し上の帯域では、どうであろうか？　グラフ②をご覧頂けば分かるように、やはり、事件発生の約2時間前から異常が観測されている。
因みに、磁気圏を観測するACE衛星は大停電の4時間前から６～７時間に渡ってダウンしている。HAARPの磁気圏観測機は機能していたが、アンカレッジでは停止していた。そして、HAARPの電離層観測機は、同じく大停電の4時間前から31時間に渡って機能を停止した。
これらの事実は、やはり4時間前から何かが起こっていたことを裏付けるのだろうか？

グラフ②
さらなる観測データ
他にも異常を観測した施設は存在する。1986年に創設された非営利団体のELFRADは、地球内部を伝播する超低周波シグナル(0.001～45Hz)をノースカロライナ州アミティー・ヒルで測定している。波長が数千キロにも及ぶ超低周波の観測で、地震、火山活動、核実験、太陽の異常との関連性を研究している。そのELFRADは、大停電の当日、やはり奇妙なシグナルを観測していた。
次のグラフ③は、時間が見づらいが、赤い字でSと示された場所が、大停電が始まった時刻である。縦軸の単位はミリボルト[mV]で、受信した低周波シグナルの激しさを表している。

グラフ③ このグラフから分かることは、大停電が始まった時刻からグラフが上下に激しく振れていることである。しかし、もっと興味深いことは他にある。グラフ④は大停電の4時間前から2時間前までのものであるが、約8分毎に周期的に電磁波が強くなっているのが分かる。このような周期が現れることは通常は考えられないことである。つまり、大停電の約4時間前から周期的に強まる低周波の観測が始まり、大停電が始まると、激しさゆえか、周期的に強まる低周波が消える。そして、復旧された翌日、再びある時間帯に周期的に強まる低周波が現れたのである（翌日15日のグラフ⑤参照）。

グラフ④ ELFRADでは、この異常な観測データを受けて、観測史上稀に見る謎として、ホームページ上(www.elfrad.org/)で紹介した。自然界においては､約８分という定まった周期で超低周波が現れることは考えられないからである。
そして、0.5～4Hzの範囲での超低周波は急激に活発化したことに対して、ヒトの脳波のデルタ波に影響を及ぼし、倦怠感を与える可能性があると指摘した。ELFRADは、観測したデータからシグナルのソースは特定できていないが、大停電が始まった場所の近くであった可能性が極めて高いと言う。

グラフ⑤

（HAARPで使用されている極低周波受信機）

HAARP

さて、HAARPであるが、先に言及したように､表向きは民間及び軍事目的でコミュニケーションと監視を強化するために、電離層の特性と変化を軍が研究していることになっている。
しかし、現実的には電離層研究装置と呼ばれる装置のアンテナから電離層に高周波を送り、加熱させるという実験を行っている。これは、電子レンジのマイクロ波が、水の分子を振動させることで冷えた食物を熱するのと同じ原理を用いる。これによって、電離層の50平方キロにわたる範囲にある電子やイオンに高周波のラジオ波エネルギーを照射して、その部分を変質させることが出来るという。
もちろん、軍はHAARPの実験によって環境破壊がもたらされる懸念は無く、天候やオゾン層にも何の影響も無いという。
ただ、HAARPの施設はアラスカ州のガコーナという過疎地を選んでおり、地上に設置したアンテナ群から1．7ギガワット（１ギガワットは10億ワット）という膨大な出力で圧縮された電磁波ビームが電離層に送り込まれるのである。これは大規模な発電所10ヶ所分が生み出すエネルギーにも匹敵する。危険が存在しないと素直に受け止めることの方が無理な話であり、警告を発する科学者達も存在する。
実際、ペンタゴンの報告書の中には、「実験が開始されると電波障害を起こすため、軍事施設の近くにアンテナを立てることが出来ない」との文面もある。
また、実験施設からの有害な電波で､渡り鳥の方向感覚を狂わせているばかりか､FAA（連邦航空局）は、HAARP施設の上空を飛行しないよう航空会社に通達を出している。
さらに、軍との契約でHAARP計画に参加したペンシルベニア州立大学の研究チームは、報告書の中で、電離層に照射する電磁波の増幅を続けていくと、何が起こるかわからないと記していた。しかも、大気圏の一部が加熱されると、その部分は高空に向かって上昇を始めるという。つまり、大気圏もそれにつられて同様に上昇することになる。これは、近年話題のオゾンホールどころではない深刻な問題を地球、そして、地上のあらゆる生命に与える可能性があるのだ。

HAARPの目的は？
実は､その危険性を決定的に示すものがある。それは、無線周波数エネルギーを電離層に向けて大量照射するという技術に関する特許（パテント番号4686605号=地球の電離層に変化をもたらす装置と方法）を保有する小さな無名企業が軍のプロジェクトを受注していることだ。この特許は､テキサス州スプリングス在住の物理学者バーナード・イーストランド博士が1987年に取得したものである。その特許の概要は次のようになる。

地上の広範囲での通信の完全な崩壊
陸上通信だけでなく、空中及び海中の通信システムの崩壊
ミサイルや戦闘機の崩壊、偏向、攪乱
太陽光線の吸収やオゾン、窒素を変えて､気候も変えてしまう

つまり、軍はHAARPによって、壮大なスケールの軍事防衛システムを作ろうとしていることが推測されるである。しかも、気象まで変化させてしまうという。近年の大型ハリケーンや竜巻、大洪水などの異常気象は、この技術が使われた結果であると疑う人々も多い。
そもそも、このHAARPには、電線をまったく使用しないで大電流を供給することが視野にある。ペンシルベニア州立大学で電離層加熱実験を続けているアンソニー・フェラーロ博士によれば、大気圏上層部で発生する高層電流は直流だが、そこに高出力の電磁波を照射して変化を与えると、変圧器などによって自由に電圧を変えられる交流電流に変換できるという。この交流電流はアンテナなどによって空間を伝わっていく（この交流変換が周期的に強弱の現れるシグナルを生み出したのだろうか？）。
実は､これは19世紀末の天才科学者ニコラ・テスラが考案した「世界システム」そのものである。テスラは、高周波振動の電気的共鳴を利用して、巨大な電圧を発生・送信させる拡大送信機を開発した。そして、この装置で地球全体を導体とするエネルギーの発生・送信を行おうとした。これは、宇宙空間に無限に存在する宇宙エネルギーを利用した一種のフリーエネルギー装置であり、これに成功すれば､装置建造の初期費用のみで、全世界にただ同然で電力の供給が可能となるはずであった。
ところが、この革命的な構想は､エネルギー供給を独占する企業や国家にとっては、是が非でも食い止めたいものであった。そのため、テスラに近づいた彼らは自分達の利益になる研究のみを許し､いつのまにか「世界システム」の構想は闇に葬り去られてしまっていた。
HAARPは、言わばテスラの「世界システム」を悪用している印象がある。

政治家と電力業界
電磁波を照射すると停電すら起こる。それは、過去にも発生しており､決して無視できない。
1994年12月15日にガコーナのHAARP施設で最初の実験が行われた時､北西部の８州とカナダの一部で原因不明の停電が発生していた。当時は、まだ実験段階で意図せぬ停電であったようだが､現在では十分な研究が重ねられ､意図的に停電を起こすことすら可能と考えられている。
以上のことから、８月14日の大停電は電磁波（HAARPの技術）によってもたらされた可能性が極めて高いと考えられるだろう。
では、もしそれが事実であるとすれば、一体誰が何の目的で利用したのだろうか？　どうやらそれを解説するために、政治家と電力業界の関係に遡る必要がありそうだ。
実は、1933年、フランクリン・ルーズベルトは電力・ガス会社などのユーティリティー業界からの政治献金を禁止した過去がある。それ以後、ユーティリティー業界と政治家との間の不正が問題となることはあまりなかった。ところが、1992年、ブッシュ元大統領は、連邦政府が電力規制緩和を行うことを決定し、ユーティリティー業界からの政治献金も合法化した。このブッシュ元大統領の功績を評価し、電力会社は2000年の選挙キャンペーンにおいて、実に1600万ドルもの大金を共和党に献金した。この額は、民主党への献金額の約7倍であった。しかし、エンロンに代表される電力会社は、連邦政府が電力の卸売価格の設定に対して行った規制を緩和するだけでは物足りず、州レベルでの規制緩和を求めた。
十分な面積と人口から、電力市場として魅力的な州はカリフォルニアであった。カリフォルニア州では、電力会社は3900万ドルを投じて、規制緩和に反対するラルフ・ネーダー氏を1998年の国民投票で退けた。そして、3700万ドルを投じて、規制緩和が電気代を20％削減することになるという嘘のキャンペーンを展開した。実際のところ、カリフォルニア州サンディエゴ市では規制緩和により20％電気代が削減するどころか、300％上昇するという異常事態を経験した。そして、地域によっては何度も停電を余儀なくされるなど、大きな社会問題と発展した。
エンロンは不正会計疑惑で2001年12月に倒産したが、それまでは、ブッシュ大統領を始めとする政治家と強力なコネを作り、電力規制緩和を得たエンロンはやりたい放題であった。例えば、15メガワットのラインに500メガワットの電力を供給させて停電を起こさせた。この状況を打開するために、州はエンロンに対して喜んで支援したのだ。
エコノミストのアンジェリ・シェフリン氏の計算によると、2000年5月から11月の期間に限定しても、カリフォルニア州の電力会社3社による偽りの行為で、カリフォルニアの消費者は62億ドルもの電気代を余計に負担したことになるという。
一時期、エンロンにも危機が到来したことがあった。2000年12月、クリントン前大統領はカリフォルニア州において、電力価格に上限を定めるプライスキャップ制を設け、エンロンを市場から締め出す措置を下したのだ。ところが、現ブッシュ大統領は、大統領に就任して3日目にして、カリフォルニア州でのエンロンのビジネス再開を許したのだ。
このようにして、カリフォルニア州では、政治家との癒着による電力業界の荒稼ぎが表面化していった。しかし、尚も続く不透明な現状に対して、民主党のグレイ・デイヴィス現知事は勇敢にもブッシュ大統領にプライスキャップの設定を申し出て、抵抗を続けてきた。
ところが、電力危機を回避するために州政府が電力業界を支援する打開策をデイヴィス現知事が講じた影響もあり、カリフォルニア州は382億ドルの赤字を抱えた。そして、共和党が現知事の手腕に疑問を示しリコール運動が始まったのだ。ブッシュ大統領の出身、テキサス州では、カリフォルニア州に対して電力を回すだけの余力があったが､決してそれは行わなかった。そして、民主党知事を置いたカリフォルニア州の問題を放置して、リコール運動に導いてきた感がある。
住民投票は2003年10月7日に実施され、リコールが成立して、アーノルド・シュワルツェネッガー新知事誕生が決定した。有名映画俳優が共和党から出馬したことで、現知事が抱えてきた裏の事情は一般に理解されること無く、シュワルツェネッガー氏の勝利に人々はフィーバーした。しかし、このリコール運動の背後には、電力業界にとって厄介者である現知事の排除という側面もあったことは無視できない。
さて、今回の大停電を契機に、送電施設の老朽化も指摘され、再建に500億ドルが投じられる予定があるという。アメリカでは確かに停電が多いが、それは、あくまでもダイナミックな気候の影響を受けた末端での局所的なケースである。また、電力業界が設備投資を怠ってきた背景もある。しかし、一日に数度の停電が起こる発展途上国の状況と比較すれば、中枢のシステムや送電施設自体には深刻な問題は無いと判断する専門家達も居る。そのため、送電施設の再建で、ブッシュ家を代表とする政治家、電力業界、建設会社等が恩恵を得ることになる。そして、今回のシュワルツェネッガー氏の当選により、最大州を共和党地盤として、さらに政治家・電力業界の自由度を高める朗報となった。
このような背景を考えると、事前に敢えて安全装置をオフにし、被害が拡大するようにして、電磁波攻撃を行い、送電施設再建事業によってさらに彼らの利益を生み出す自作自演劇であった可能性が見えてくる。また、敢えて市民に不安と混乱を与えることで、政府依存体質を作り上げようとする、長期的な心理作戦の一環であったとの憶測も同時に存在する。
一方では、アメリカからカナダや日本に資本が流出することを嫌って、アメリカを背後で動かす集団が計画した事件であったとする説もあれば、世界を動かす２大ファミリーの攻防が背後にあり、それが表面化した事件であったと分析する人々もいる。
また、ある人々は不吉な予想を抱いている。将来に大停電を伴う、大きなイベントが計画されていて、そのような事態が発生した場合、人々はどのように反応し、国はいかに機能するのか？　特定地域を混乱に陥らせ、経済的ダメージはどのようになるのか？　このようなことを調べるための予行演習ではなかったのかと・・・。
ところが、彼らの意に反して、9.11テロを体験した人々はとても落ち着いており、互いに助け合う姿勢を見せた。これにより、彼らのアジェンダにも修正が求められるようになったという噂も・・・。

マインド・コントロール
HAARPは人の精神機能に変化をもたらす装置として利用される可能性をも秘めたものである。HAARPの管理者ジョン・へクシャーは、ハープ型送信機で用いられる周波数とエネルギーは調整可能で、しかも使用目的に応じて１～20Hzの周波数帯域電波を使用すると明言している。20Hz以下の電磁波は、人間の脳波に干渉して悪影響を与える可能性がある。しかし、そのような低周波の実験を繰り返し行ってきており、HAARPは明らかにマインド・コントロールを視野に入れた研究であるとも言えるのだ。
マインド・コントロールと言えば､かつては、宗教における洗脳や、薬物や催眠術の利用が一般的であった。しかし、近年の技術は格段に向上しており､電磁波を直接人間の脳に送り込み､それによって精神をコントロールする方法は既に確立していると言われている。
例えば､1992年3月から、電磁波をゆっくりと継続的に照射して、大衆の精神をコントロールするテストがロサンゼルスで試みられ、大成功を収められたと言われている。というのも、2ヵ月後の5月に発生した「ロサンゼルス暴動」は、その実験の結果であるとされている説があるのだ。
1993年1月14日付「ウォール・ストリート・ジャーナル」紙では、電磁波を利用した「ノン・リーサル・ウェポン（非殺戮性兵器）」が軍によって開発されていることを示唆する記事が掲載された。そして、同年4月号の「国際防衛レビュー」誌でも、敵の士気を無力化するマイクロ波や電磁波パルスを用いた兵器の存在が公表された。
ご存知のように､10年後の2003年3月のイラク戦争では、20億ワットという強力な高出力マイクロ波（HPM）で半径200m以内にある電子・通信機器を使用不能にするマイクロ波照射弾（Ｅ―ＢＯＭＢ）が使われたと米CBSは報じている。　また、衝撃波が数キロ先まで届き、大きな音がするので、敵の戦意喪失という心理的な効果があると言われた燃料気化爆弾も使用された。この燃料気化爆弾がマインド・コントロールに効果を上げる兵器であるとは言わない。
しかし、ロスアラモス国立研究所で、少なくとも20種類以上の非殺戮性兵器の開発に携わってきたジョン・アレキサンダー元陸軍大佐は､1997年の時点で次のような発言をしている。
「16Hz内外の低周波は内臓に作用して、人に不快な気分を与えます。こうした使用法はすぐに実現するでしょう。それを利用して暴動を阻止するなど、群集の管理､つまり、マス・コントロールのために用いることについても、可能性は否定できません」
そして、実は「ミリタリー・レビュー」誌の1980年12月号でも､サイコトロニック兵器（電子技術を駆使した向精神性装置）と呼ばれる、直接人体には触れず脳の電気的機能に作用を及ぼす武器に関して、彼は次のような注目すべき発言をしていた。
「人間の精神に働きかける、この種の武器はすでに存在しており､その能力も検証済みである」
具体的には､選んだターゲットにホログラフィー（レーザー写真技術）による仮想現実を見せ､さらに超低周波によって直接脳に人造会話を送り込む方法も可能であるという。例えば､電離層を操作し、天空を巨大なスクリーンとして、そこのホログラフィーによる立体映像を映し出したり､直接脳に意図的なメッセージを送り込む。そのような兵器がイラク戦争で使用された可能性は存在するかもしれない。さらに、その技術があれば、神からの啓示や宇宙存在からのメッセージ（チャネリング）として大衆を欺くことも可能ということになる。
近年､現実にそぐわないチャネリング情報が氾濫している。それらは、表面的に愛に満ちたメッセージを投げかける悪魔の仕業であるのか、真に愛を与える高次元の存在であるのか､素人には区別が付かない。少なくとも我々が可能な対策としては､自分の内面を見つめ､外部からの情報や信号に簡単に左右されないようにすることであろうか・・・。

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